IoTとは何?課題や活用法は

IoTとは

IoTは、Internet of Thingsの略で、「モノのインターネット」と訳されています。

これまでインターネットと関係がなかったテレビやスピーカー、エアコン、時計などがインターネットに接続しています。これらのIoTは、人の力を借りなくても、自らがインターネットに接続できます。「モノ」がインターネットに接続することでデジタル化した映像や音楽、音声、写真、文字情報など様々なデータをインターネットを介して共有することができます。この共有されたデータを基に新たな価値やサービスが生まれています。

IoTの仕組み

IoTは3つのプロセスを経ています。

・「モノ(人)」からデータを収集
・集めたデータを蓄積
・蓄積したデータをAIで解析

1つ1つ詳しく見ていきましょう。

「モノ」や人からデータを収集


IoTでは、センサーを用いてモノや人からデータを収集しています。収集されたデータはインターネットを通じてまとめます。

集めたデータを蓄積


集めたデータは、IoT製品を使用している人専用のデータではなく、ビックデータとしてクラウド上に蓄積されます。

蓄積したデータをAIで解析


蓄積されたデータは、AIによって解析され、情報をデジタル化します。
デジタル化されたデータをモノや人に共有することで新しいサービスを提供しています。

IoTの課題

IoTが普及する上でいくつかの課題があります。

IoTの人材不足


IoTであらゆるデータを収取するだけでは意味がありません。
どんなデータを集めるのか。集めたデータをどうやって分析するのか。分析結果からどんな施策や対策をするのか。分析にAIを活用しても仕組みを構築するのは、人です。高度な分析スキルを持った人材が必要ですが、IoT分野で優秀な人材は様々なところから引く手あまたなため採用することがとても困難になっています。
どのようにIoTに精通した人材を確保、育てていくのかが大きな課題になっています。

幅広い分野の知識が必要


IoTに精通している人材が不足する理由として、幅広い分野の知識が必要になることが挙げられています。
例えば、情報通信に関する知識やセキュリティに関する知識、収集した情報を扱うためのデータベースの知識など幅広い分野に精通する必要があります。そのため、IoTを学んでいる人もマスターするまでには多くの時間が必要という問題も指摘されています。

ヒューマンエラー


IoTが普及しても全てをモノやロボット、AIが動作・通信を行うわけではありません。作業の一部を人が行うことが必ずありそこで問題になるのが、ヒューマンエラーです。

たとえば、想定外の事態に直面したときあらかじめプログラムした内容にミスがあればさらなるトラブルが起こる可能性もあります。人為的なミスはどのような現場でも起こるのでもし起こったときどのような対応をするかも課題になっています。

セキュリティ問題


IoTが増えるとセキュリティ問題が増大します。
数が膨大になれば従来のシステムでは管理することが難しくなります。IoTは通信をしているのでハッキングや情報漏えいといリスクもあります。すべてのIoTデバイスで高度なセキュリティを持った通信機能を持たせることは現実的ではなく、どのように安全性を確保するかも課題になっています。

IoTの活用法

IoTは主に、モニタリングや予防・予知保全、データ連携、遠隔制御の4つに分けられます。

・モニタリング
IoTは、離れた場所にあるモノの動きや環境、位置などの情報を収集してモニタリングできます。

・予防・予知保全
IoTは、離れた場所にある機器から情報を収集し分析・処理し稼働実績の把握や異常監視を行うことができます。

・データ連携
IoTは、スマートデバイスなどのモバイル機器とモノを連携することができます。また、収集したデータを外部と連携させ、相互に活用することもできます。

・遠隔制御
IoTは、連携したモノをスマートデバイスなどのモバイル機器を活用して遠隔で制御することができます。遠隔で操作することで、機器の保守作業を効率化します。

IoTは、どのような活用例があるのでしょうか。

医療

生体データの収集をする腕時計型やリストバンド型などのウェラブルデバイスがあります。有名なのがApple Watchです。活動量や血圧、脈拍、体温などのデータをスマートフォンに転送してアプリ上で健康状態を簡単に記録することができます。
また、個人の希望で医療機関へのデータ転送も可能になります。これらのデータを取得することで、予防医療に役立てることを目指しています。

農業

IoTの導入が難しいとされていた農業にもIoTは活躍しています。農作業者の負担を削減し、生産の効率化を図っています。
日射量や土壌の状態をセンサーが感知して水や肥料を最適なタイミングであげたり、離れた場所からハウス内の温度調整や空調調整が可能になります。

物流

自動搬送ロボットによるピッキング作業などの倉庫業務を効率化できます。
RFIDを利用したドローンや無人運転者の活用による配送に代表される物流革命が注目されています。

まとめ

IoTは、これからどんどん身近になり私たちの生活を豊かにしてくれます。まずは、身近なウェラブルデバイスや家を遠隔操作してみはいかがでしょうか。

弊社は、名古屋で工場にIoTを設置、納品したり工場向けに開発しています。
「こんなところにIoTを導入できないかな?」「この悩みIoTで解決できないかな?」などありましたら、お気軽にお問い合わせください。


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AIを活用した献立つくりとは?

毎日の献立を考えるのは大変ではないですか。
健康を考えて野菜や魚、肉をバランスよく献立に組み込むのは大変です。そんな毎日の悩みをAIで解消することができます。

献立を作成するAIの仕組み

現在さまざまな企業がサービスを提供しています。
仕組みの一例としては、Webサイトやアプリでユーザーが選択したレシピに対してAIが不足しているものを自動で検索して教えてくれます。

提案してくれた献立やメニューは、栄養士や専門家などの判定を受け、その結果を学習しています。そのため、たくさん学習をすることで栄養バランスが整った献立やメニューを提案してくれるようになります。

AIが学習できるのは、献立や栄養バランスだけではなく季節やジャンル、効率などユーザーにあった献立を作成することができます。

AI機能が使われているアプリをご紹介させていただきます。

AIが使われているアプリ

me:new(ミーニュー)

me:newは、株式会社ミーニューが開発・提供している献立、メニュー作成アプリです。
最長1週間の献立を自動で作成もらうことができます。栄養バランスの整った献立を提供してくれ、カロリーや栄養素に偏りがでる心配がありません。
また、献立から買い物リストを自動作成する機能も備わっているため何を買えばいいのか悩むことがなくなります。
さらに、2020年3月に「特別献立機能」という有料の機能が追加されました。この機能は、地域の特売チラシ情報をまとめて閲覧したり、特売食材から献立を自動で作成したりしてくれます。

Lappy(ラピィ)

Lappyは、株式会社LEOCが開発・提供している給食業界向けの献立、メニュー作成アプリです。
このアプリは、一般向けでは給食業界の管理栄養士・栄養士の負担軽減を目的としたシステムです。
Lappyは、栄養価や材料費などの範囲と献立、メニューを提案してもらう期間を設定して最大4週間、5パターンのメニューを提案してくれます。
メニューの提案には、数理計画法というアルゴリズムが使われておりLEOCの料理データーベースに記録されている約3000品目の調理情報や食材価格といった情報を活用して最適なメニューを提案してくれます。

KDDIの技術

KDDI総合研究所が11月25日に食事シーンを撮影した動画から食事内容をAIでリアルタイム解析して適切な食習慣へと導くアドバイスをする技術を発表しました。
糖尿病などの生活習慣病患者に向けたものです。
検知した食事内容から適切な食事アドバイスの生成をする雑団対話型AIが解析された食事内容やユーザーとの会話を基に食事アドバイスを生成して、食事最中のユーザーに即座に話しかけたり質問を投げかけることができます。
今回発表された技術は、2022年3月から社内で実証実験を行い、同年度中に医療機関との実証実験を開始する予定だそうです。

まとめ

一般向けのアプリから給食業界、医療業界に向けたアプリがありますね。このようなアプリを活用して献立を考える時間から解放されて栄養満点な食事をできるといいですね。

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5Gが何か知っていますか?

最近よく聞く5G。どんなものか知っていますか?スマホでも5Gが使用できるものが発売していますよね。

5Gとは

5Gは、次世代の通信規格「第5世代移動通信システム」の略称です。4G以上の高速通信と信頼性の高いネットワーク接続を実現することができると言われています。

5Gを使うメリットは何でしょうか。

5Gのメリット

5Gは10Gbpsの高速通信が実現可能といわれており、現在一般的に使用されている4Gより100倍速い通信が可能です。
※4Gは、100Mbps前後の回線速度です。

10Gpbsの通信速度だと1GBのファイルを1秒未満でダウンロードすることができます。そのため、サイズが大きい4Kや8Kの動画も一瞬で無線ダウンロードできます。

速度が速いだけではなく、4G通信より遅延が少ないというメリットもあります。遠隔コミュニケーションや自動運転もスムーズに行うことができるので活用が期待されています。

また、5Gは1つの基地局に同時に多数の端末がネットワークに接続することができるというメリットもあります。
なので、大規模なイベントやIoT機器の普及に貢献すると言われています。

5Gのデメリット

メリットが沢山ある5Gですが、普及はまだまだ少ないです。
5Gは専用のアンテナが必要で電波の強度も弱く遮蔽物の影響を受けやすいため4Gに比べて多くのアンテナが必要になるというデメリットがあります。
そのため、5Gの通信は専用アンテナが設置されている都心部などの一部エリアに限られています。
私も5Gに対応したスマホを使用していますが、4G接続が主で5G通信は郊外や都心部の一部でしか5Gのマークを見ることがありません。

5Gを使用したスマートハウス

多数の同時接続ができる5Gを使用すれば家電製品や部屋の機能をIoT化することができます。IoT化された家電やセンサーやネットワークを使用して自動化された家をスマートハウスと呼びます。

例えば、朝になったら自動でカーテンを開けたりエアコンをつけたり、外出先からお風呂を沸かしたりすることができます。
便利で快適な生活ができると期待される5Gですが、普及はまだまだ先の話です。家全てをIoT化するのではなく、少しずつ始めてみればいかがでしょうか。
施錠を遠隔操作したり照明を自動でつけたり…。

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カーボンニュートラルでIoTができることは何?

2020年10月に政府は、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにするとカーボンニュートラルを目指すことを宣言しました。

カーボンニュートラルとは

温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させることです。
「排出を全体としてゼロにする」というのは、二酸化炭素などの温室効果ガスの排出量から植林や森林管理などの吸収量を差し引いた合計を実質的にゼロにすることを意味しています。
※排出量や吸収量は、人為的なものをさしています。

地球温暖化の現状

地球温暖化によって、世界の平均気温は上昇を続けています。
気候変動に関する政府間パネルの第5次評価報告書(2013年~2014年)によると、1880年から2012年の間に0.85℃も上昇したという結果が出ています。
世界で気温が上がっていますが、日本でも平均気温が100年あたり1.11℃のページで上昇しています。涼しいと気候の北海道でも夏は30℃を超える日が増えています。

平均気温の上昇のほかに、地球温暖化の原因の大半を占めている二酸化炭素などの温室効果ガスも問題になっています。
二酸化炭素などの温室効果ガスが増加し濃度が高くなると、温室効果が高まり地上の温度が上昇してしまいます。これが地球温暖化です。
地球温暖化を防止するために二酸化炭素の排出を減らそうとしてきましたが、増加しているのが現状です。

地球温暖化を抑制するには

最初に記述したように、政府は「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」と宣言しました。さらにそこで、環境関連分野のデジタル化や省エネルギーの徹底などについても言及しています。

実現は簡単ではありませんが、水素や燃料電池、カーボンリサイクル、IoTなどを活用していくのが重要です。 ここでは、IoTでどのようにカーボンニュートラルの実現につながるかご説明いたします。

IoTで出来ること


IoTとは、Internet of Thingsの略で「モノのインターネット」と呼ばれています。身の回りのあらゆるものがインターネットに繋がる仕組みのことです。
IoTについては別記事で説明しているので是非読んでみてください。

IoTは、下記のようなことができます。
・モニタリング
・予防、予知
・データ連携、モバイル連携
・遠隔制御

IoTを活用することで、あらゆるモノの消費電力や稼働のデータを収集して「見える化」することできます。
収集したデータを解析することで無駄な電力を抑えることができるので省エネを推進することができます。

例えば、工場内のエネルギーを「見える化」してどの設備が大量に電力を消費しているか使用していない設備はないかを確認することができます。また、照明を人感センサーにすることで人がいないときについている照明の消費電力を削減することができます。

まとめ

IoTを活用して省エネを推進していきたいですが、人材不足が問題になっています。IoT技術を活用していくとともにIoT技術を有した人材を育てていくことも大切です。

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新しい生活様式対応事業所設備等整備補助金~第2弾~

新しい生活様式対応事業所設備等整備補助金~第2弾~が受付中です。

新しい生活様式対応事業所設備等整備補助金は、新型コロナウイルスを想定した「新しい生活様式」に対応した事業展開・働き方への取り組みや3密回避などの感染防止対策を実施したことに要した経費を対象とします。

対象者

市内に事業所を有する中小法人等(資本金10億円未満)、小規模事業者、個人事業主などの事業者
※第1弾に申請をした方でも申請が可能です。 下記の方は、補助金対象外です。 ・暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律(平成3年法律第77号)第2条に規定する暴力団又は暴力団員と関係がある場合 ・市税(市民税・県民税、固定資産税、国民健康保険税など市に納付する税金すべて)の未納がある場合 ・申請及び交付の時点で事業実態がない場合

補助対象経費

新型コロナウイルス感染症の影響を緩和・克服するために、次のような取り組みを実施したことに要した経費※1※2。
ただし、事業所(店舗)ごとの補助対象経費の総額が2万円以上の場合に限ります。

※1 国、県他、他団体の補助金等の対象になった経費は対象外とします(例:日本商工会議所「持続化補助金」、中小企業庁「事業再生構築補助金」など)
※2 消耗品の購入費用は対象外です。 補助対象期間は、令和3年9月1日~令和4年1月31日の間に実施かつ支払い済みの経費です。

補助金額

補助対象経費に1/2(補助率)を乗じて得た金額(1,000円未満は切り捨て)

詳しい情報は下記URLからご覧ください。
https://www.city.ichinomiya.aichi.jp/covid19/1033848/1040026.html

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豊橋市がんばる個店応援事業補助金(外国人観光客受入環境整備)について

豊橋市がんばる個店応援事業補助金(外国人観光客受入環境整備)が始まっています。

対象経費

①外国語表記
・看板の翻訳、デザイン、作製及び設置に要する費用
・パンフレット、メニューの翻訳、デザイン及び印刷に要する費用
・ホームページの翻訳、デザイン、システム構築等に要する費用
※ドメイン取得料、サーバーレンタル、システム保守等のランニングコストは除く。

②無料公衆無線LAN設置
・機器購入、設置、配線工事等に要する費用
※回線使用料等のランニングコストは除く。

補助金額

対象となる経費の2分の1の額(1,000円未満切捨て)
補助金の限度額:10万円

詳しい情報は下記URLからご覧ください。
https://www.city.toyohashi.lg.jp/26102.htm

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10年の節目。インダストリー4.0とは何か

2011年に「インダストリー4.0」というキーワードが登場してから10年経ちました。

インダストリー4.0とは

インダストリー4.0は、「第四次産業革命」を指しておりドイツにおいて政府や産業界が主導して推進している製造業の国家戦略プロジェクトです。

インダストリー4.0には、4つの設計原則があります。
1つ目は「相互運用性」で、機械やデバイス、センサーと人間を相互に接続して通信を行います。
2つ目は「情報の透明性」で、基本データによって実世界の仮想モデルを作成し情報を解釈可能にします。
3つ目は「技術的アシスト」で、人間にとって危険なことや困難な課題を支援することです。
最後の4つ目は「分散的意思決定」で、観測データをサイバー空間で定量的に分析して意思決定を自立化させます。

インダストリー4.0とは、この4つの具体的な原則を基にして推進されている製造業の大きな方針のことです。
インダストリー4.0の中でも中心的なコンセプトが「スマートファクトリー」です。スマートファクトリーは、機械や人間などあらゆる企業資源が相互に接続・通信して生産プロセスをより効率化・高品質化させる概念のことです。

例えば、機械やセンサーを接続・通信させれば工場の稼働状況や生産状況を「見える化」することができます。さらに様々モノを接続・通信させれば各製品の製造日時や納品場所などの情報を基に私たち人間の指示を受けなくても自律的に判断することができるようになります。

インダストリー4.0とIoTの違い

インダストリー4.0とIoTは意味が異なります。
インダストリー4.0は、モノがインターネットに接続していることはもちろんですが、モノとモノ同士が結びつく機能やモノの集合体である業務プロセスが相互に連携しながら生産を実施する仕組みを含んでいます。
一方で、IoTは製品や部品、デバイス、設備といったモノがインターネットに接続する仕組みでインダストリー4.0はIoTの一歩先を行った仕組みだと言えます。

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ものづくり企業技術・販路マッチング支援事業オンライン展示会に登壇いたします。

ものづくり企業技術・販路マッチング支援事業オンライン展示会に弊社が登壇することが決定しました!!

ものづくり企業技術・販路マッチング支援事業オンライン展示会とは
「(公財)名古屋産業振興公社」×「リンカーズ株式会社」が一緒になって「ニューノーマル」の今、中小製造業の持つ「技術」に新たな価値を提案してくれます。

視聴URL等分かり次第お知らせさせていただきます。

教育現場で活躍しているICT教育とは

身近な場所にICTが活用されていますが、教育現場にもICTの導入が加速しています。
ICTは、Information and Communication Technologyの略で情報通信技術といいます。

ICT教育とは

ICT教育は、教育のデジタル化でパソコンや電子国場、インターネットなどの情報通信技術を活用した教育のことです。

ICT教育の目的

文部科学省では、学校教育の情報化推進のため様々な取り組みが実施されています。

・子供たちの情報活用能力を育成する情報教育
・ICTを活用した教科指導
・校務の情報化

を通して教育の質の向上を目指しています。
実現に向けて基盤となるのがICT教育です。文部科学省は、「ICT環境は、その導入が学習に効果的であるかどうかを議論する段階ではなく、鉛筆やノート等の文房具と同様に教育現場において不可欠なものとなっていることを強く認識する必要がある」としています。

文部科学省の役割と取組

文部科学省は、ICT環境整備を整える以外に様々な場所にICT教育を展開する情報を発信したり指針を出したりしています。

小学校


小学校では、児童がコンピュータや情報通信ネットワークなどの情報手段に慣れ親しんだりコンピュータで文字を入力してファイル保存したりする基本操作を学びます。また、インターネットの閲覧やメール送受信の情報モラルも身に着けてテクノロジーを適切に活用できるよう学習する活動が主な焦点になっています。

中学校


中学校では、小学校で学んだ基本的な情報活用や情報モラルを土台にして活用能力の向上を目指しています。
コンピュータだけではなくタブレット端末の操作方法や目的別のソフト選択など基本的な操作を学びます。また、機能拡張などの応用やデータ収集・加工、音声や動画ファイルの加工、表やグラフを作成してのレポートまとめなど自分で考えて作成する幅広い能力の向上が主な焦点になっています。

高校


高校では、「情報Ⅰ」という授業が22年度から必須になります。
情報Ⅰは、プログラミングを学ぶ以外にプログラムを作成するうえで必要なアルゴリズムの考え方や表現の仕方、コンピュータ・ネットワークの仕組み、ネットワーク・データベースの基礎などについて学習します。

こうした方針の浸透は図るために文部科学省は、WEBサイトやYouTube、Twitter、ニコニコ動画などで情報を発信しています。

まとめ

今回は、ICT教育についてご紹介しました。
私たちが学生の頃には詳しく習わなかったICTやプログラミングが必須になっています。デジタル化が進む社会では、役に立つことばかりなので勉強をしっかりして行きたいですね。

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SDGs貢献プロジェクト

~包摂的かつ持続可能な地域社会の発展に向けて~
「格差是正」、「災害分野」、「環境保全」に取り組む団体の事業を支援する「SDGs貢献プロジェクト」では、地域社会の様々な団体とのパートナーシップを基盤に、JTグループの社会貢献活動の重点課題3領域及び関連するSDGsへの貢献を通じて、包摂的かつ持続可能な地域社会の発展に向けて取り組んでまいります。

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