お正月や自粛でなまった体をIoT・AIを使って動かそう!!

お正月はついつい食べ過ぎてしまいますよね。しかも、ごろごろするから運動なんてほぼしないですよね。私もそうでした…。
運動するぞと思ってもなかなかできません。そんな時は、IoTやAIを使って運動してみてはいかがでしょうか。

今回は、IoTとAIを使った運動を紹介いたします。

IoTを使った運動

なわとび

小学生のころ授業でなわとびやりましたね。小学生の頃は、楽しくてずっとやってました。大人になってやるとすごく疲れるんですよね。
実は、なわとびは有酸素運動なんです。消費カロリーはランニングに匹敵するほど。

普通のなわとびもいいですがIoTを使用した「Smart Rope PURE」なら、アプリと同期してジャンプの回数や消費カロリー、目標設定、達成度の確認など様々なことができます。
さらに同じアプリを使用している世界中のユーザー間のランキングも確認することができます。アプリをSNS連携させれば友人と繋がれるなどモチベーションアップのための仕組みがたくさん用意されています。

参考HP: https://gloture.jp/products/smart-rope-pure?_pos=2&_sid=09c32cd7a&_ss=r

フラフープ

フラフープも子供のころよくやりましたよね。最近、フラフープ買って回してみましたが全然できませんでした。しかも、疲れて何回もできないんです。
フラフープにもIoTが使われたものがあります。「VHOOP」はアプリと連携することで消費カロリーを見れることが勿論、脂肪燃焼に必要な様々なデータがアプリに表示されるので理想とするおなか周りを目指すことができます。
もし、エクササイズを忘れてもアプリでお知らせしてくれます。

AIを使った運動

家で筋トレをしていると今何回だっけ?と思うことありませんか。「VisionPose」というアプリを使えば自動でカウントをしてくれます。
使い方は、アプリを入れたスマートフォンに全身をうつすだけです。あとは、AIが骨格情報を検出して自動でカウントをしてくれます。声でカウントを知らせてくれるので、スマートフォンの画面を見る必要がありません。
さらに、どの日にどの項目の運動して何カロリー消費をしたのか見ることができます。
測定できる運動はスクワット、フロントランジ、ダンベルカール、サイドレイズ、腹筋、腕立て伏せです。これだけあれば、飽きることがありませんね。

参考HP:https://www.next-system.com/ietore


今回は、IoTやAIを使用してできる運動を紹介しました。
お正月や自粛でなまった体を動かして健康になっていきたいですね。

弊社では、新規開発の依頼を承っております。「こんな製品出来ないかな」「こんな技術があるけど、コラボレーションできないかな」など名古屋にある会社はもちろん、全国からお問い合わせをお待ちしております。 ご相談・お問い合わせはこちらから
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IoTで防ぐヒートショック

みなさんこんにちは。早速ですがみなさんは“ヒートショック”をご存知ですか?

ヒートショックとは暖かいリビングから寒い脱衣所に移動し、熱い湯船に浸かるなどの急な気温の変化によって血圧が大きく変動し、心臓や血管などに悪影響を与えることを指しています。
最悪の場合は脳梗塞や心筋梗塞に繋がるとても重大な健康リスクです。特に欧米諸国と異なり、家庭内の場所によって温度差が高いとされている日本では、気温が低下してきた今の時期(11月頃から2月頃)にヒートショックへの注意が必要となります。
また、65歳以上の高齢者はヒートショックの影響を受けやすいとされています。

ちなみに2015年のヒートショックによる年間国内死者数は、国内交通事故死者数(約4,000人)を大きく上回る数字(約17,000人)となっています。
そこで今回は私たちが何度も取り上げている“IoT”で、ヒートショックを防ぐことが出来るのかをご紹介したいと思います。

上記でご説明した通り、ヒートショックとは寒暖差が大きい場所の移動によって起こります。そのため、家庭内の寒暖差をなるべくなくすことが対策となります。
例えば、ご自宅の空調設備のリモコンとお手持ちのスマートフォンを連携させ、帰宅前や入浴前に家全体の温度調節を手軽に行い、家庭内の温度差をなくすホームオートメーションが挙げられます。
他にも、寒暖差が大きい工場や倉庫現場ではヒートショックの防止のためIoTを活用して「いつ・どの場所で・どの程度の」寒暖差が発生しているのかを見える化し、暖房設備もIoTを使って自動調節することによって、自動でヒートショックのリスクを下げてくれます。

私たちの冬の生活に潜む重大な健康リスクであるヒートショック、一度みなさんも家庭内や職場の寒暖差が大きな場所とヒートショックのリスクについて考えてみてください。

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IoTはどんなところで活躍しているの?

IoTという言葉をご存知でしょうか?
IoTとは、たくさんのモノがインターネットに接続されることです。インターネットに接続することで、さまざまな事ができるようになります。
IoTを使ってできることは、大きく分けて4つあります。
・離れた場所から操作する
・モノや場所の状態を知る
・位置、または動きを感知する
・モノ同士で通信する
このままでは分かりづらいので、具体的な例を挙げて簡単に説明します。

IoTが使われている場所は?

IoTはすでにさまざまな場所で活躍しています。企業内はもちろん、みなさんの近くにもたくさん使われています。
まずは、産業ごとに見ていきましょう。

IoTの代表的な活用例

IoTにより、離れたところの情報を得ることで、システムの最適化をする事ができます。
さらに、企業は収集したデータをもとに、新たに開発を進めていきます。

自動車
・走っている車から速度や位置などのデータを取得して、道路状況を把握する
・車に付けた多くのセンサーやカメラから情報を収集して、運転を自動化する

物流
・倉庫内の管理や作業の効率化
・輸送状況の把握
・ドローンを使った配送システム

農業
・室内の気温や湿度などのデータを取得して、状況に合わせて空調や水やりなどの農作業を自動化する
・農業用機械の遠隔操作

医療
・身体に装着した機器からデータを取得して、健康状態を確認する
・離れた場所から診療する
・たくさんの医療データを共有でき、研究に使える

身近なところでもIoTは使われている

IoTの最前線は常に革新的な進化を遂げています。社内で検討しているうちにそのシステムが時代遅れになってしまったり、より便利でコストの安い代替システムが登場することも。現場とトップのすり合わせは重要ですが、時間をかけすぎてチャンスを逃さないようスピーディさも求められます。

声で操作できるスマートスピーカー
家の中にある電化製品をインターネットに接続することで、スピーカーに話しかけて操作する事ができます。
また、スマートフォンで電化製品を遠隔操作することも可能です。

ウェアラブルデバイス
身体に装着して使う小さなコンピューターのことです。
メガネ型や時計型などが有名です。

スマートタグ
位置情報を教えてくれる小さなタグのことです。
置き忘れや盗難を防ぐために使われます。

電子タグ(RFID)
情報を入力したり、書き換えたりできるタグのことです。
少し離れた距離でも同時に複数のタグを読み取る事ができるので、レジや在庫管理に使われます。

IoTを活用しよう

IoTを活用することで、業務の効率化ができ人手不足を解消できます。
また、家庭でも必要な作業を減らすことで、時間にゆとりが持てます。
IoTを使って、快適で便利な生活をしましょう。

弊社は、工場へのIoT導入の実績があります。ご相談やお悩みがありましたら、お気軽にお問い合わせください。 ご相談・お問い合わせはこちらから
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IoTで起こるセキュリティ問題

IoTとは「Internet of Things(インターネットオブシングス)」の略で、様々な「モノ」がインターネット上で繋がり、相互に制御できる仕組みのことをいいます。
IoTにより「モノ」がネットワークで繋がると、大量のデータを収集できるようになり、これを「ビッグデータ」と呼びます。
ビッグデータを活用すれば、多くの人々の行動パターンや習慣などの把握が可能になり、私たちの生活の利便性向上や新しいビジネスモデルの創造に繋がります。
一方、IoTを利用するとモノが常時インターネットに接続している状況となるため、セキュリティへの意識が希薄になりがちで、またサイバー攻撃を受けた際の被害が拡大しやすいというリスクを抱えています。
そこで本記事では、IoTで起こるセキュリティ問題について、知っておくべきポイントを解説していきます。

セキュリティ問題はIoT化の最大の課題

IoT機器にとって、セキュリティ問題は最大の課題といって良いでしょう。
IoTを活用していくうえでは、ネットワーク、接続する機器、使用するソフトウェアなど、多数のセキュリティ対策が必要ですが、サイバー犯罪者から見れば、攻撃の対象を広げやすくなったともいえます。

IoTが攻撃を受けることによる危険性

IoTデバイスがサイバー攻撃を受けた場合、ネットワークに接続している多くの機器が影響を受ける危険があります。
また、気づかないうちにサイバー攻撃の被害者や加害者になってしまう可能性もあります。
IoT化された生活をしていると、インターネットを利用している意識が希薄になるうえ、さらに自動車や家電といった新しいタイプのIoTデバイスは、動作に大きな変化が生じなければ、サイバー攻撃を受けたことを察知できない場合があります。
知らないうちに、利用していたIoTデバイスがマルチウェアに感染し、ネットワークを通して多数の機器を攻撃していたというケースが実際に起こっています。

総務省によるセキュリティガイドライン

IoTが普及することにより起こるセキュリティ問題への対策として、平成28年に総務省・経済産業省より「IoTセキュリティガイドライン」が発表されています。
ガイドラインでは、IoT機器のセキュリティ対策として「方針、分析、設計、構築・接続、運用・保守」という5つの指針を掲げており、またIoTの利用拡大による今後の検討事項についても解説されています。
現時点で、このガイドラインはIoTに関するセキュリティ対策の基本であり、IoT導入を検討している企業は必ず把握しておくべき内容です。

IoT機器に対するサイバー攻撃の事例

IoT機器に対するサイバー攻撃の代表的な例として、マルウェアに感染した製品によるDDoS攻撃があります。
DDoS攻撃とは、不正に乗っ取った複数のコンピューターのIPを利用して、ウェブサイトやサーバーに対して過剰なアクセスやデータ送信を行うことで、対象のウェブサイトをアクセスできない状態にさせたり、ネットワークの遅延を起こしたりするサイバー攻撃です。
(1台のコンピューターからこうした攻撃を仕掛けることを、DoS攻撃といい、複数のコンピューターから行うDoS攻撃をDDoS攻撃といいます)
2016年10月に起こったマルウェア「Mirai」によるDDoS攻撃は、Miraiに感染したルーターやネットワークカメラ、ビデオレコーダーなどの10万台規模のIoT機器が一斉に攻撃を行ない、最大623Gbpsという史上最悪の規模となりました。
IoT機器がMiraiの標的となった理由は、パソコンやスマホなどと比較してセキュリティ対策が不十分なためでした。
パソコンやスマホでは、セキュリティ対策ソフトが導入されているケースが多いのですが、新しいタイプのIoT機器はセキュリティ対策への意識がまだ低いため、サイバー攻撃を受けた場合、防ぎきれない可能性があります。
IoT機器に対するサイバー攻撃は今後も続くと思われますので、導入する企業はセキュリティ対策をしっかり考えておくことが重要です。

まとめ

以上、IoTで起こるセキュリティ問題について、知っておくべきポイントを解説してきました。
利便性などの点で大きな魅力のあるIoT機器ですが、サイバー犯罪者の攻撃対象となりやすい側面もあります。
導入したIoT機器がサイバー攻撃を受け、被害を増大させてしまえば、企業の信頼失墜にも繋がりかねません。
IoT導入を検討している企業は、最大の課題であるセキュリティ問題について、万全の対策を取ったうえで決めることをおすすめします。

弊社は、工場へのIoT導入の実績があります。ご相談やお悩みがありましたら、お気軽にお問い合わせください。 ご相談・お問い合わせはこちらから
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失敗しないIoT化のために:自社工場の最適化について検討する方法

省人化、効率化を実現するIoT化。製造業、工業系の業界でも徐々にIoT導入の必要性が認識されるようになってきました。しかし、やみくもに成功事例をトレースするだけではうまくいきません。自社に最適なシステムを構築するためには、自社の特性を理解する必要があります。

自社のIoT化を急いで失敗する3つの例

IoT化に失敗しないよう、次に挙げる3つの例を参考にしてみてください。

その1. 成功事例をそのまま自社に取り入れる

成功例は、その企業や工場だからこそ上手くいったケースで、特殊な条件が重なっている場合も少なくありません。企業の規模や働き方、得意分野などを考慮せずに成功事例をそのまま自社に導入しても同じように上手くいくとは限らないのです。

その2. 現場の声を聞かずにトップだけで決定する

IoTに対応するのはあくまで現場です。現場の声を無視して上層部だけでシステムを構築すると、かえって非効率な仕事場になってしまうおそれも。実際にIoT導入の影響を受ける現場の声をヒアリングしていくことが重要です。

その3. 最新の動向を見極めることなくシステムを決める

IoTの最前線は常に革新的な進化を遂げています。社内で検討しているうちにそのシステムが時代遅れになってしまったり、より便利でコストの安い代替システムが登場することも。現場とトップのすり合わせは重要ですが、時間をかけすぎてチャンスを逃さないようスピーディさも求められます。

失敗しないためにコンサルタントやプロの意見を参考に

IoT化は、企業や工場ごとにもっとも効率のよいシステムが異なります。運用形態やコストなどさまざまな条件を元に最適なIoT 化を達成できるよう、コンサルタント企業などプロの意見をヒントにすると安心でしょう。
実際に働く従業員が、「IoT化して良かった!働きやすくなった!」と感じられるような導入が企業に求められています。

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製造業の悩み解決にはIoTの導入が効果的

今まで通信機能のなかった「モノ」をインターネットとつなげるIoT。最近では家電にも使われるようになり、身近に感じられるようになってきました。そのIoTを製造業に導入することで、多くの問題を解決することが期待されています。この記事では、IoT化によって得られる効果について解説します。

なぜIoTの導入が急がれるのか

現在の製造業は、人手不足による生産性の低下が著しくなっています。また、熟練の技術者が少なくなり、優れた技能や経験を引き継いでいくことができないという問題を抱えています。どちらも製造業の衰退を招きかねない大きな問題で、早急な対策が必要です。それらの問題の解決策として、IoTが期待されているのです。

IoTが製造業の抱える悩みを解決する

では、製造業の現場にIOTを導入すると、どう変わるのでしょうか?ここからは、IoT導入で得られるメリットについて具体的に解説します。

現場の状況を「見える化」する

設備や機器をインターネットとつなぐことで、現場の状況を明確に把握できるようになります。例えば、ラインごとの稼働状況や生産数などをガンチャートで表示するといったことが可能です。生産性の悪い作業、ボトルネック工程なども明確になるので、作業の改善に役立てることができます。

作業の効率化とコスト削減

IoT化することで、今まで人がやっていた作業を減らして効率化できます。例えば、機器にセンサーを設置することで、不良品を自動で検出できます。機器の異常もすぐに検知することができ、トラブルを未然に防ぐことができるようになります。
また、PCやタブレットからいつでもデータを確認できるので、資料作成や日報などの事務作業の負担が軽減します。IoTによる作業の効率化は、無駄な人件費やエネルギーコストを減らすことにもつながります。

蓄積したデータを活かせる

IoT化により得られたデータは蓄積され、売り上げの向上やロス削減に役立てることができます。例えば、受注数や在庫のデータから、最適な生産計画を自動で作成することも可能です。熟練者の技術やノウハウを数値化して残すこともでき、人材育成に利用できます。

IoTの導入でさらなる発展を

IoTは、現場の状況を「見える化」することにより、業務の改善や効率化、コストカットなどを実現します。また、蓄積したデータを活かし、自社に最適な生産計画を立てたり、人材育成に役立てたりできます。
多くの課題を抱える製造業がこれからも発展していくためには、IoTの導入は不可欠といえます。とはいえ、導入には機器やネットワークシステムが必要で、コストがかかるのも事実です。自社が必要とするところに無駄なく導入するには、豊富なノウハウをもつ専門企業に依頼するのがおすすめです。

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稼働率の見える化と遠隔操作:IoTシステムの事例紹介

今回は、流通、工場系の効率化に貢献するIoTシステムのニュースをお知らせします。フォークリフトの管理、操作を遠隔でおこなえるIoTシステムは、感染予防の観点からも導入の効果が期待されています。

自律走行型フォークリフトの稼働状況を見える化、遠隔操作も可能に

大阪府の企業は、自律走行型フォークリフト「ROBO Fork 15」に新しくIoTシステムを連携させました。
これにより、フォークリフトの稼働状況はクラウドサーバーへ転送されるようになります。Web画面があれば自宅でもオフィスでも、どこからも操作、監督をすることが可能です。また、離れた現場同士でデータを共有することもできるようになりました。

IoTなら複数台の機体を1台で管理可能

IoTシステムを導入すると、1台のパソコンで複数台のフォークリフトを管理できるようになります。これまで、工場や物流倉庫は作業者や作業オペレーター不足に悩まされ、その解消が急務とされてきました。
このようなIoTシステムで複数台を管理できるようになれば、省人化を推進できる上、遠隔操作のエラー解消支援などで効率化を見込むことができます。

現場をクラウドサーバーで管理して、より情報を活かせるように

「ROBO Fork 15」のようにクラウドサーバーで機械を管理する方法は、その稼働で生じるさまざまなデータをひとつに集約しビッグデータとして活用できるという展望をも秘めています。
稼働状況やエラーの発生率、解消にかかるまでのタイムなど、工場および物流ラインに付随するアクションをデータ化し集めることで、新たな効率化や業務システムの開発に役立てることができるでしょう。

このようにIoT化は、現場の負担軽減だけでなく、一元管理によるデータ収集やその活用といった企業の成長にも直結するものです。新たなソリューションで工場や物流の現場をアップデートし、これからの時代に即したシステムを利用していきましょう。

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参照記事:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000009.000061082.html ご相談・お問い合わせはこちらから
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IoTで起こるセキュリティ問題

IoTとは「Internet of Things(インターネットオブシングス)」の略で、様々な「モノ」がインターネット上で繋がり、相互に制御できる仕組みのことをいいます。
IoTにより「モノ」がネットワークで繋がると、大量のデータを収集できるようになり、これを「ビッグデータ」と呼びます。
ビッグデータを活用すれば、多くの人々の行動パターンや習慣などの把握が可能になり、私たちの生活の利便性向上や新しいビジネスモデルの創造に繋がります。
一方、IoTを利用するとモノが常時インターネットに接続している状況となるため、セキュリティへの意識が希薄になりがちで、またサイバー攻撃を受けた際の被害が拡大しやすいというリスクを抱えています。
そこで本記事では、IoTで起こるセキュリティ問題について、知っておくべきポイントを解説していきます。

セキュリティ問題はIoT化の最大の課題

IoT機器にとって、セキュリティ問題は最大の課題といって良いでしょう。
IoTを活用していくうえでは、ネットワーク、接続する機器、使用するソフトウェアなど、多数のセキュリティ対策が必要ですが、サイバー犯罪者から見れば、攻撃の対象を広げやすくなったともいえます。

IoTが攻撃を受けることによる危険性

IoTデバイスがサイバー攻撃を受けた場合、ネットワークに接続している多くの機器が影響を受ける危険があります。
また、気づかないうちにサイバー攻撃の被害者や加害者になってしまう可能性もあります。
IoT化された生活をしていると、インターネットを利用している意識が希薄になるうえ、さらに自動車や家電といった新しいタイプのIoTデバイスは、動作に大きな変化が生じなければ、サイバー攻撃を受けたことを察知できない場合があります。
知らないうちに、利用していたIoTデバイスがマルチウェアに感染し、ネットワークを通して多数の機器を攻撃していたというケースが実際に起こっています。

総務省によるセキュリティガイドライン

IoTが普及することにより起こるセキュリティ問題への対策として、平成28年に総務省・経済産業省より「IoTセキュリティガイドライン」が発表されています。
ガイドラインでは、IoT機器のセキュリティ対策として「方針、分析、設計、構築・接続、運用・保守」という5つの指針を掲げており、またIoTの利用拡大による今後の検討事項についても解説されています。
現時点で、このガイドラインはIoTに関するセキュリティ対策の基本であり、IoT導入を検討している企業は必ず把握しておくべき内容です。

IoT機器に対するサイバー攻撃の事例

IoT機器に対するサイバー攻撃の代表的な例として、マルウェアに感染した製品によるDDoS攻撃があります。
DDoS攻撃とは、不正に乗っ取った複数のコンピューターのIPを利用して、ウェブサイトやサーバーに対して過剰なアクセスやデータ送信を行うことで、対象のウェブサイトをアクセスできない状態にさせたり、ネットワークの遅延を起こしたりするサイバー攻撃です。
(1台のコンピューターからこうした攻撃を仕掛けることを、DoS攻撃といい、複数のコンピューターから行うDoS攻撃をDDoS攻撃といいます)
2016年10月に起こったマルウェア「Mirai」によるDDoS攻撃は、Miraiに感染したルーターやネットワークカメラ、ビデオレコーダーなどの10万台規模のIoT機器が一斉に攻撃を行ない、最大623Gbpsという史上最悪の規模となりました。
IoT機器がMiraiの標的となった理由は、パソコンやスマホなどと比較してセキュリティ対策が不十分なためでした。
パソコンやスマホでは、セキュリティ対策ソフトが導入されているケースが多いのですが、新しいタイプのIoT機器はセキュリティ対策への意識がまだ低いため、サイバー攻撃を受けた場合、防ぎきれない可能性があります。
IoT機器に対するサイバー攻撃は今後も続くと思われますので、導入する企業はセキュリティ対策をしっかり考えておくことが重要です。

まとめ

以上、IoTで起こるセキュリティ問題について、知っておくべきポイントを解説してきました。
利便性などの点で大きな魅力のあるIoT機器ですが、サイバー犯罪者の攻撃対象となりやすい側面もあります。
導入したIoT機器がサイバー攻撃を受け、被害を増大させてしまえば、企業の信頼失墜にも繋がりかねません。
IoT導入を検討している企業は、最大の課題であるセキュリティ問題について、万全の対策を取ったうえで決めることをおすすめします。

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世界でのIoT導入事例【3選】

日本でも徐々にIoTの製品が身近になってきています。しかし、世界から見れば日本のIoT導入はまだまだ少ないようです。
では、世界ではどういうところにIoTを導入しているのでしょうか。

IoTとは何?

IoTについては、別の記事で詳しく紹介しています。ここでは、簡単に説明します。
「IoT」は身の周りのあらゆるモノがインターネットにつながる仕組みのことです。IoTは、Internet of Thingsの略で、「モノのインターネット」と訳されます。
あらゆるモノがインターネットに接続することで、個別にデータを取得できそのデータをもとに制御することが可能になります。

世界のIoT導入事例

ニューヨーク(アメリカ)

2016年に「Smart City Expo World Congress」でニューヨークは、ベスト・スマートシティとして表彰されているスマートシティ先進地域です。
ニューヨークでは、使用していない公衆電話を無料Wi-Fiスポットのキオスクに変換する大規模インフラプロジェクトを行っています。
LinkNYCは、高さ約3m、幅約30cmのタワー型です。両脇には、広告が表示される液晶パネルが搭載されています。
携帯電話の充電や無料国内電話などの機能が搭載されています。また、緊急電話へのダイヤルも可能です。

トロント(カナダ)

「Sidewalk Toronto」と名付けられたプロジェクトがトロントで推進されており、住民の行動データなどのさまざまなデータを収集し、データをもとに住民や環境に良い暮らしを作ることを目標としています。
プロジェクトには、Googleのグループ企業であるSidewalk Labs社が参画しています。あらゆる場所でヒト・モノの動きをセンサで把握しており、ビックデータを活用した街づくりを目指していますがデータの活用やプライバシー問題などで議論が繰り広げられています。

エストニア

日本では、あまりなじみのない国だと思いますがスカイプ発祥の国です。さらに、IT先進国として知られています。先進的な取り組みとして代表的なのが「電子政府」です。
例えば、国政選挙で世界初の電子投票が行われています。また、2002年から始まった国民IDという制度ですが、国民やエストニアへの移住者に国民IDを「eIDカード」として発行するという制度です。現在、98%のエストニア人がeIDカードを所有しています。
eIDカードはパスポートや国民健康保険証として機能するほか、電子投票の本人確認やオンラインで手続き可能な行政手続に使用されています。

まとめ

今回紹介した以外にも世界では、たくさんのIoT導入がされています。
行政の手続きがオンラインで可能になるのは、とてもいいなと調べていて思いました。日本でもオンラインで手続きができる日が来ることを楽しみにしています。

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IoTで生産性を向上させることはできる?

製造業が抱える様々な問題を解決できるとして、IoT導入の必要性が叫ばれています。人手不足などが原因で伸び悩む企業が多いなか、IoTは生産性の向上にも貢献することができるのでしょうか?
この記事では、生産性の上がらない原因やIoT導入のメリット、導入の具体例などを紹介します。

生産性が向上しない原因

まずは、思うように生産性が向上しない原因について見てみましょう。製造業では、主に次のような原因が考えられます。

•人材不足で計画通り生産できない。
•作業ミスや不良品が多い。
•在庫管理ができておらず、必要な部品が足りないことが頻繁に起きる。
•生産計画が適切でない。

上記のように、生産計画に必要な人材を十分に確保できていなかったり、ミスやトラブルによる遅れが頻発すると生産性は向上しません。現状の把握が十分にできていない場合には、最適な生産計画が立てられていないことも考えられます。

生産性の向上のためにIoTができること

では、IoTを製造業の現場に導入した場合、前章であげた問題が解決できるのでしょうか?
IoTは、機器や設備にセンサーと通信機能をもたせ、インターネットとつなぐことで相互のやり取りを可能にする技術です。製造業では、次のようなメリットがあげられます。

•ラインの稼働状況などをデータやチャートなどで「見える化」し、PCなどで一括に管理できる。
•検品作業や在庫管理など、人が行っていた作業を自動化できる。
•機器の異常を察知し、事故や故障を未然に防止できる。
•取得したデータを活用し、生産計画や品質向上に役立てることができる。

このように、IoT導入で現場の状況が明確になり、効率の悪い作業の見直や品質向上に役立てることができます。作業の効率化や自動化により、人材不足の問題も解消できます。

生産性を向上させるための活用事例

ここからは、生産性を向上させるためのIoT化具体例を紹介します。

在庫管理と発注の自動化

倉庫に重量センサーを取り付けてIoT化することで、在庫数を自動で管理。タブレットなどからいつでも確認できます。
最低重量を設定し、自動で発注することも可能です。在庫管理にかかる時間を削減でき、発注のし忘れや誤発注を防ぎます。

製造ラインの管理を自動化

製造ラインにセンサーやカメラを取り付けることで、検品などの品質管理を自動化。稼働状況のデータが蓄積されるので、不良の原因を究明したり、品質向上に活かしたりできます。
また、センサーによって機器の異常も初期段階で察知。故障でラインが止まるリスクを減らすことができます。

問題を解決できるIoT化を

IoTは、作業の効率化や自動化を実現することで、人材不足などによる生産性の低下を解決することができます。また、稼働状況をデータ化することにより、品質向上や生産計画の作成に利用することが可能です。
IoTで生産性の向上を目指すには、連携する企業選びが重要になります。問題解決に役立つ知識やノウハウを持ち、的確なアドバイスができる企業を選ぶようにしてください。

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